こんにちは、Centです。
今回は、日本の教育と経済について話していきたいと思います。
経済を支えているのは、もちろん人間です。
人間の能力を高める教育は、経済発展や生活の質などを高めるのに必要不可欠になっています。
そこで今回は、いつごろから教育が発達してきたのか？という教育の歴史と、社会全体の付加価値を増やす教育について話をしていきます。
それでは、今日もお付き合いください。
教育が始まったのは？
現代では公的な学校教育が多くの国で普及しています。
文字を読んだり書いたり、数字を計算したりといった能力を身に付けることになったのは実は産業革命以降のことでした。
機械装置を動かしたり、事務作業をこなしたりしなくてはいけなくなったので、仕事で必要になっていったのです。
そのような経緯を経ているので、先進国では初等教育と中等教育が無償の義務教育になっていきました。
日本では？
日本で学校教育制度が誕生したのは、1872年に学生発布が始まったことです。
まずは小学校を整備した上で、中学校等を次第に充実させようとしました。
さらには、学校は教員なしでは運営できないので、教員を養成するための学校である師範学校の設立も重視されていきました。
学校制度が近代的な安定した状態になるまでは、約30年の歳月を要しました。
大正から昭和にかけてはこの制度を基本として学校制度の拡充や整備がされていきました。
江戸時代の寺子屋に通う子供や、読み書きができる人たちは、お金に余裕がる家柄で、きちんと学校を出た人だったという事ですね。
学校教育の高度化
経済の発展は多くの新しい技術の開発に支えられてきました。
そのために政府や産業界によって、科学の発展を促す取り組みが進められていきました。
企業の技術開発の取り組みが、大学などの研究活動の広がりに繋がっていったのです。
企業が欲しがる人材も、専門的な技術の素養のある労働者が必要になっていきました。
一方で会社を運営していくためには、法律家や会計士といった専門家も必要になってきたし、企業の管理職としては経済や経営を理解している人も必要になっていきました。
このような流れがあったので、大学や専門学校などの高等教育機関で教育を受ける人の数はどんどん多くなっていきました。
高等教育機関に在学する率
ちなみに日本を見てみると、1915年には高校や大学、専門学校などに進む人の数は学生の約1%でした。
2015年では、80%以上の人が高等教育機関の教育を受けるようになりました。
とはいえ、高等教育機関の社会的な位置づけも相当に変化してきていますよね。
日本の目指す方向
日本の中国教育審議会では、「高等教育の課題として経済のサービス化が進んでいる中で実践的な能力を持つ人材の育成を進めていく必要がある」と指摘しています。
このような方針が定められているので、高等教育では「高度な専門分野と教養を身に付けることを目指した教育改革をする必要がある」との目標を掲げています。
教育への投資
教育をするためにはとても多くのお金がかかります。
教育をどのようにして財政的に支えるべきなのでしょうか？
考え方としては教育は投資と捉えることができますね。
つまり教育にお金をかけることが、人間の能力を増加させ、教育にかかった費用以上にその人の生産する付加価値を増加させようという考えです。
教育によって経済全体の生産性が上がっていくので、社会全体にとっても有益なことです。
「教育の費用を全て個人で負担する」ということになると、教育にお金をかけられるかどうかでその後の取得も大きく差が出てしまいますよね。
そしてさらにその差が固定化されてしまうような社会になってしまうわけです。
そんなことから、初等教育や中等教育を無償化されているのは、どんな家庭でも平等に教育を受けさせる状況を作ってあげるためです。
これは大きな目で見れば、社会全体の投資と考えることができるわけです。
まとめ
今回は、教育と経済というテーマで話をしてきました。
教育にお金をかけることは、今後の未来でもなくなる事はないでしょう。
特に、専門的な知識が必要になる分野が増えてきているので、子供の時から英語を学ばせたり、プログラミングを学ばせたりという専門的な教育にお金を使う人がもっともっと増えてくると考えています。
最近では、ネットだけで完結するような教育と言うのも増えてきていて、これからもっともっと伸びていく部分だと思っています。
さらには、人口増加と教育と目線で見てみると、発展途上国なのでそのような企業が伸びていくことが予想されます。
あなたもそのような分野に投資をしてはいかがでしょうか？
違う自分を高めるために自分への投資もとても良いことだと思います。
今日も、読んでいただきありがとうございました。
