こんにちは、セントです。
今回は、EUの発展について、EUの中枢の「ECB」がどのような考え方をしているかについて、話していこうと思います。
今回は、サブプライム危機以降のヨーロッパの動きをまとめます。
現在では、世界中の情報をほぼリアルタイムで見ることができますが、わたし達が得る情報は、距離的に近いところの情報が多くなってしまう傾向があるので、遠いところも知っていきましょう。
日本は反面教師？
ヨーロッパでも2008年のサブプライム危機以降、不景気が続いていました。
また、そこから派生して、2009年には財務の体質の悪い国へとデフォルト懸念が広がっていきました。
ちなみに、ギリシャ（G）だけではなくて、ポルトガル（P）、スペイン（S）、イタリア（I）、などです。
これは、欧州債務危機と呼ばれています。
各国の頭文字と、英語の豚をかけて、PIGSと呼ばれニュースなどではこの名前で呼ばれていました。
サブプライム危機の後に、アメリカは即座に量的緩和を進め、堅調な回復を見せていましたが、ヨーロッパは財務的に脆弱な国もあったため、ヨーロッパ経済の停滞や、デフレを危惧するアナリストが増えました。
「欧州経済の停滞は、長期化すれば『日本化』する」
ヨーロッパ圏で、今でも不況といえば日本のバブル崩壊以降から始まった「失われた20年」をイメージする人が多いようです。
まぁ、平均給料がどんどん下がってる先進国も珍しいですし、さらに消費税引き上げで今後、どうなるのか日本！
「失われた30年」なんて表記も見かけるようになりましたね。
スペインから見た日本
サブプライム危機以降、スペインでは一般の個人でも金利の安い日本円建てで住宅ローンを借り入れて支払いを安く抑えるという方法が流行したことがあります。
スペインから見たら、日本は「使い勝手のいい国」にすぎません。
また、日本の金融関係のプロの人たちも、専門家以外はスペイン情勢に関してよくわかっていないのと同じで、スペインの投資家の人たちも日本のことについてはほとんどわからないのものです。
やはり距離の離れた国の最新情報を取りそろえて、分析しているわけではないのです。
こんな風に、プロの投資家達であっても知識不足や、勘違いから逃れることはできず、そんなズレが時には相場を動かすことも、相場が難しい原因かもしれませんね。
遅すぎた量的緩和
タイトルにある通り、量的緩和の遅れた理由に関して話していきましょう。
当時、世界的に金融緩和の流れがあり、ヨーロッパよりも先に手を打ったのは、「日銀」でした。
2013年4月のことです。
日銀はアメリカに続いて、量的緩和を発表しました。
世界のアナリスト達は、ECBも量的緩和を始めて、世界的に金融緩和をして、資産のインフレを予想する声が多くなっていました。
ですが、ECBは市場の予想に反してすぐには量的緩和を開始しませんでした。
ECBの不安定要素や、未決定を嫌ってユーロ売りが盛んになっていきました。
ECBの量的緩和の開始が遅れたのは、EUならではの理由があったのです。
EUのドンと弱点
量的緩和が遅れた理由に、ドイツの反対があったと言われています。
ドイツ経済は、量的緩和をしなくても堅調に推移していたため、量的緩和によって逆にリスクが増えると考えたのです。
量的緩和策には、「諸刃の剣」的なところがありますので、財政の状態を乱すデメリットもあります。
だから、ドイツとの折り合いがつかずECBの量的緩和の開始が遅れた理由だといわれています。
経済の状況や、文化による考え方の違いもあり話がまとまらないこともあるため、そこがEUの弱点だと言えるでしょう。
EUの量的緩和が始まる
2015年1月のことです。
ECBはようやく国債買い入れを主軸とした量的緩和を始めました。
ただし、このタイミングというのが景気がある程度良くなり量的緩和からの出口を探り金融引き締めに動くアメリカ、本格的に量的緩和を始める、日本とヨーロッパという構図になりました。
そのため、米ドルを買い推奨、円とユーロを売りを推奨する金融機関が増えました。
しかし、予測が安易だった経済環境だったためか、予想したほどユーロ安にはなりませんでした。
まとめ
このように、EUの調子のいい国が、調子の悪い国をカバーする形でEUは成り立っているので、継続して調子のいいイギリスなどが、自国の経済活動に悪影響になり、ブレグジットの議論に繋がっていくわけです。
またの機会に、ブレグジットなどの話をしていきましょう。
今日もブログを読んでいただき、ありがとうございました。
