こんにちは、Centです。
今回は、2020年に、暴落はやってくるのか？と言うことについて話していこうと思います。
いろいろなところで、オリンピック後の不況が来るという言葉を聞きますが、実際のところ何が不況を引き起こすのか分かりづらいですよね。
そして株式市場などもそれに伴って、どんどん下がるのか？あまり影響受けず現状維持しながら少しずつ上がっていくのか？知りたいですよね。
そこで今回、2020年の株式市場が、何かの影響を受けて下落相場に突入するかどうか考えていきたいと思います。
あなたはどう思いますか？
なんだかんだ言って、アメリカ市場の調子がよかったら、下げないんじゃないか？とか、いろいろな考えがあると思いますがその辺も、深堀して話していこうと思います。
増税後の株価の動き
増税後に、株価は下げるという、ニュースや記事をたくさん見ますよね？
確かに、商品が売れにくくなったり、今まで買っていたものを我慢したりする流れはあると思います。
しかし、いまのところ株式市場へ影響は、あまりなかったですよね？
なんで影響がなかったんでしょう？少し考えてみますね。
理由の1
2019年の後半はアメリカマーケットが好調だったということでしょう。
日本で増税されたといっても、やはり世界的な株価の動きというのはアメリカマーケットが鍵を握っています。
だから、アメリカのマーケットが好調だったので、日本の株式市場はあまり下げなかったと言えるでしょう。
理由の２
増税したからといって、すぐに数字に現れてくるわけではない。
むしろ、駆け込み需要などで、逆に売り上げが上がった会社もあったでしょう。。。
そして、売り上げの落ち込みというのは、結果が出てくるのは3ヶ月後とか半年後に決算で出てくるので、増税したからといってそんなに早く株式市場に現れてくるわけではありませんね。
アメリカのクレジット市場
リーマンショックの原因は、大量の住宅ローンが積み重なり、多くの人がお金を返せなくなったために、金融機関から派生して、世界中の企業が、影響を受けました。
借金が増えすぎて、返せなくなったってことですね。
しかし、2017年12月末時点でその額は13兆1000億ドル、当時の為替レートで換算すると約1410兆円になります。
なんとこれは、世界金融危機が巻き起こった2008年9月末時点の12兆6800億ドルを上回る水準です。
そんなこともあって、2017年から大暴落が起きるぞと言われて、2年以上経過しました。
クレジットの額もまだまだ積み上がっているので、正直なところクレジットの積み上がりは、あまり関係ないのかもしれません。
むしろ、借金が多くなると言う事は、お金周りが良くてそれだけ信用がついているとも言えるので、借金の金額と、暴落に関しては直接な関係性はあまりないと考えます。
借金の限界
家計が借金を重ねて消費を増やし続けられるうちは、景気は拡大基調を保つことができます。
しかしながら、家計がその借金に耐えきれなくなると、景気は一転して失速します。
その点、アメリカではすでに中間層以下の世帯を中心に、借金に借金を重ねる消費が横行する状況になってきているんです。
なかでも、自動車ローン、クレジットローン、学生ローンについては、延滞率上昇が懸念される状況なのです。
だから、見るべき数字は、借金の金額ではなくて、借金の延滞率の上昇です。
住宅ローンの延滞率ですが、現状でそこまで高まっていません。
この数字を見る限り、金融クレジットからの暴落は、まだまだ起きないと判断するべきですね。
延滞率が高まって本格化してくれば、次に貸し剥がしが巻き起こり、また新たな融資が手控えられることで、消費は一気に減退していくと考えられるからです。
つまり、本格的な景気後退が始まるのです。
大暴落の時期
はっきり言って、大暴落がいつ来るかについては、誰にもわかりません。
そして今後、大暴落を当てたと言う人が出てきても、毎年のように暴落をすると言っている人ばかりです。
どういうことかと言うと、相場というのはいつかは暴落がくるので、いつ暴落が来てもいいように備えなくてはいけないと言うことです。
今年、暴落が起きてもおかしくありません。
もしも、今年起きなければ、来年には景気後退の確率がさらに高まる。
といった感じですね。
当然、アメリカ経済の失速が始まれば、真っ先にアメリカへの輸出に依存する中国経済に悪影響が波及します。
そして、日本やアジアに波及していくことになるので、日本経済に直撃することになるわけですね。
アメリカの失速だけを根拠にしているわけではありません。
じつは、もうひとつの重要な大国は中国経済です。
アメリカと同じく民間債務が莫大な規模に膨れ上がり、とてもリスキーな状況になっています。
17年9月にBIS（国際決済銀行）が公表した統計によると、中国の民間債務（金融機関を除く）は17年3月末時点で23.4兆ドル（当時の為替相場で2597兆円）。
これはリーマン・ショック以降、4倍増と急速に拡大している計算で、驚くべきことにその債務総額はGDP比で211％という水準です。
かつてバブルの崩壊を経験した国々は全て、民間債務が尋常ではない水準まで膨らんでいたことを考えると、少し怖い感じもしますよね。。。
新たな技術が時代を変える
少子化やAI、電気自動車といった技術革新の流れが本格化し、日本に新たな難題をもたらすという点も見逃せないでしょう。
なぜなら、日本の賃金、雇用、企業に大きな変化をもたらすからです。
賃金
たとえば、私たちの「賃金」について考えると、どんどん悪化していますよね。
少子高齢化の日本では、これから社会保障を含めた財政が行き詰まり、早晩消費税、所得税などの税金や社会保険料の増額ラッシュが巻き起こると予想されるからです。
実際、増税の流れは始まっていますよね。
雇用
「雇用」について見ると、数年後には「アマゾン・ショック」が巻き起こる可能性がある。
インターネット通販のアマゾンが、小売業を駆逐していくことを「アマゾン・ショック」と呼び、アメリカでは問題になっていて、いよいよ日本でも本格化しかねない状況です。
その破壊力は強大で、アメリカでは大手家電量販店ラジオシャックや、女性用衣料販売大手のザ・リミテッド、玩具大手トイザラスが経営破綻に追い込まれ、多くの雇用が失われています。
電気屋さんに行くよりも、アマゾンで済ませられる時代になってきたと言う事ですね。
洋服だって、おもちゃだって、食べ物や、お菓子や飲み物までAmazonで頼む人もたくさんいますよね。
そうなってくると、スーパーマーケットや、家電量販店の意味がなくなってきてしまうということです。
そして、雇用されているアルバイトや、パートなども必要なくなってくるということなので、みんなの仕事がアマゾンによって減らされてしまっていると言う見方ができます。
日本だと、小売業に従事する労働者は1075万人といわれているので、ネット通販がそのうち215万人分くらいの雇用を奪ったとしてもおかしくないのです。
失業率がどんどん上昇
数年以内には、ロボットやAIが人間の労働に取って代わる流れも本格化して、製造業や銀行、証券など金融業界がその影響をモロに受けることになる。
もしも、労働力の2割がAIやロボットに代替された場合、2020年代初頭から失業率が上昇し、2020年代後半には5.5～6％ほどまで上がる事態も考えられます。
もちろん、これからは「会社」も安泰ではいられません。
日本の遅れが顕著な産業
なかでも、日本経済を支えてきた自動車産業には決して明るくない未来が迫ってくる可能性があります。
なぜなら、世界的な電気自動車（EV）化の流れが決定的になっているからです。
2017年にフランスとイギリスが相次いでガソリン車とディーゼル車の販売を禁止する方針を打ち出すと、追随するように中国までが同様の方針を決定しました。
グローバルにEV化が進むことが必至のなかで、日本の自動車メーカーがすでにEV化で欧米メーカーに遅れを取っているのは非常事態といえます。
日本勢にとって厄介なのは、EV化とともにクルマの自動運転化などIT化が進み、今後はアップル、グーグルなど巨大IT企業もライバルになってくることです。
日本一の大企業であるトヨタはもちろん、日産やホンダでも、今後の電気自動車化、自動化の流れで舵取りをひとつ間違っただけでも、東芝やシャープのように転落してしまう可能性が否定できなくなってきたわけです。
そんなわけないでしょって思う人もいると思うんですが、実際に携帯電話事業からは日本企業はほとんどが撤退しました。
iPhoneの登場が原因でした。
日本の多くの電機メーカーが携帯電話事業からの撤退、縮小に追い込まれたように、将来的には大手自動車メーカーも日本で1社に再編されているかもしれないですね。
戦争勃発？WW3
アメリカとイラクの戦争については、いまは、はっきりいって言及できません。
今の段階では、この背景には何があったのか？を、しっかりと把握しておくことが重要です。
もちろん、アメリカの本土が攻撃されたり、要人に何かあればマーケットへのインパクトも大きくなるでしょう。
まとめ
今回は、2020年に暴落はやってくるのか？今考えられる問題を挙げて解説していく！というテーマで話をしてきました。
正直なところ、日本マーケットはアメリカや、中国からのマーケットインパクトが強いので、その辺りのニュースは確実にチェックしておくことが重要となります。
どんな場面でも、株式投資で利益を出せるようになるには、少し引いた目線で、冷静にマーケットを監視するしかありません。
また、何か気になる動きがあれば、どんどん解説いていきますね。
それでは、またお会いしましょう！
